SIMロック解除の方法と保証について

SIMロック解除の方法と保証について

SIMロック解除とは

SIMロック解除は現在、他社と契約しているスマホに、別の会社のSIMカードを入れ替えて使用したい場合に必要な手続きです。
携帯電話会社によってSIMロック解除ができる条件や手続き方法が異なり、SIMロック解除に利用できる保証や注意点なども異なってきます。
詳しくはご利用中の会社と新たに利用したい会社における条件の確認が必要ですが、共通的な点や一般的な内容を確認していきましょう。

SIMロック解除の主な条件

SIMロック解除の条件は携帯電話会社によっても異なりますが、よくある条件は次のようなものです。
SIMロック解除機能対応の機種であること、端末を一括での購入することや分割払いをすでに終えているなど割賦残債がないこと、SIMロック解除したいスマホの割賦代金や回線契約の利用料金の支払いをクレジットカードに設定していることなどです。
対応機種でない場合はもちろん、端末の支払いが残っている場合ではできない場合もあるので気を付けましょう。

解除方法

携帯電話会社ごとに定める一定の条件に合致する場合には、各社のサイトからオンラインで解除ができます。
回線契約を伴わないスマホ、たとえばすでに契約を解約している場合や中古端末などの場合はIMEI情報が必要となりますので気を付けましょう。
携帯電話会社によっては、一定の条件を満たすとコールセンターで受け付けている場合もあります。
また、各社の直営ショップや家電量販店などの直営ブースでの手続きも可能です。
ただし、店舗によっては手続きができない場合もあるほか、手続きできる場合も1回の受付で1人2台までといった制約があります。

注意点

SIMロック解除をすると、現在使っているスマホに保存された画像やコンテンツ、メールやアドレス帳などのデータが消失することや設定情報が変化するおそれがあるため、あらかじめバックアップを取っておきましょう。
また、他社SIMカードを他社のスマホに挿入して利用する際の動作内容などは、新しい携帯電話会社では保証してくれません。
差し替えたのに動かないという際も、自己責任になります。

SIMロック解除と保証について

SIMロック解除後に、スマホが壊れた場合はどこに修理の相談をすれば良いのでしょうか。
これも携帯電話会社や故障のケースによって対応が異なりますが、一般的な対応をご紹介します。

Androidの場合

携帯電話会社によっても異なりますが、SIMロック解除を実施した後もスマホ本体の故障修理の窓口は既存の携帯電話会社になることも少なくありません。
故障の内容によっては、新たに利用する通信サービスの提供事業者が対応窓口にある場合もあります。
回線契約がない場合に従来の携帯電話会社でスマホの故障修理を受ける場合、代替機の貸し出しはしてもらえないのが通常です。
また、回線契約がある場合でも、代替機はSIMロック解除されていないスマホになるので注意しましょう。

iPhoneの場合

iPhoneのAppleCare+をApple社との一括払いで契約していると、保証期間が残されている限り、保証が継続します。
これに対して、携帯電話会社にて分割払いでAppleCare+やその他の補償オプションに加入していた場合、SIMロック解除とともに回線を解約すると、保証も解約されてしまうので、保証が受けられなくなります。
iPhoneの場合、AppleCare+はメーカー保証だから保証が継続すると思われがちですが、AppleCare+の分割払いプランは特定の携帯電話会社を利用することで得られるサービスなので注意しましょう。
また、携帯電話会社で販売されたiPhoneは、MVNO事業者との接続検証はなされておらず、OSのバージョンによってはネットワークに接続できないおそれもあるため注意してください。

安心の補償を別に準備したい

SIMロック解除を行うと、修理対応窓口がわかりにくくなる場合や加入していた保証が得られなくなる場合があります。
故障した際に困らないよう、携帯電話会社やMVNO事業者、メーカーなどとは分離した補償を準備しておくのが安心です。
オススメはモバイル保険というサービスです。

月額700円で充実補償

モバイル保険は月額わずか700円で、3台まで登録が可能です。
主端末の故障の場合、修理費用保険金が年間最大100,000円、修理不能や盗難なら最大25,000円まで支払われます。
2台目、3台目の端末は修理可能の場合は合計で最大30,000円、修理不能・盗難の場合は最大7,500円の保険金が支払われます。

どこでも修理できる

モバイル保険の場合、街中にある修理店舗や郵送修理などに対応しているオンライン修理店をはじめ、携帯電話ショップでの預かり修理やメーカーの宅配修理など゙、利用する窓口は限定されません。
メーカーや通信キャリアが提供する有償補償サービスを利用した際の自己負担額や追加費用などについても、保険金の支払いが受けられます。